これまでにも何度か“災害”をテーマにした記事を書いてきましたが、やはり日本では災害と建築は切っても切り離せません。
今回は各種災害に対して、我々建築家やまちづくりに携わる人たちがどのように対策に取り込んでいるのか、水害・豪雨対策をテーマにしてお話ししたいと思います。
河川や下水道などハード整備の推進
ゲリラ豪雨や台風は年々勢力を増し、被害も増大していますが、こういった雨に対してどのような対策をしているのでしょうか？「東京都豪雨対策基本方針」などを参考に具体的な対策を見ていきましょう。
まずは河川整備です。護岸や堤防の整備により、川が本来持っている治水機能を生かして雨水を流したり、調節池を整備して川の氾濫を防いだりしています。
次に下水道整備。街中に降った雨は下水道を通って河川へと流れつきます。下水道自体が詰まらないように整備したり、川の水位が氾濫ギリギリだったときには一時的に雨水を溜めておける貯留槽を整備したりして対策を取っています。
最近だと、渋谷駅の再開発に伴い地下に大きな雨水貯留施設を整備しましたね。
“自分の敷地の雨水は自分で処理”が基本
それから、宅地での雨水対策も重要です。
基本的に自分の敷地に降った雨水は自分の敷地で処理することが求められます。そのため、開発行為での雨水処理を義務化したり、戸建て住宅への浸透ます整備に補助金を交付したり、雨水を自分の敷地内で処理できるよう整備を進めています。
ただ、あまり知られていないのが現状で、戸建て住宅などで取り組んでいるお宅は非常に少なく、その分、開発行為を伴う大規模な建築物で多めに処理しているのが現状です。
そのため、開発行為が行われ雨水処理が義務化されると、びっくりするくらいの処理施設を求められるんですね。これは自分の敷地だけでなく、雨水対策が十分でない近隣の分も賄う必要があるためなんです。
万が一に備えた避難対策も重要
最後に避難対策にも触れておきましょう。どんなに対策しても被害が出るときはありますし、現状、今すぐに万全の対策が取れるわけでもありません。万が一を考え、避難施設の整備などをしておくことも重要ですね。
特に東京都の東部は低地帯であり、昔から水害に悩まされてきました。江戸川区や葛飾区などは河川が氾濫してしまうと区内のほぼ全域が水没する可能性もあります。場所によっては3ｍ超の水があふれるうえに、低地帯のため2週間以上も水が引かないという災害予想もあります。
こういった場所では、雨水を処理するだけでは十分な対策とはいえません。避難場所の整備はもちろん、ガスや電気などの生活インフラを水没しない高所へ移設するなどの対策も必要となるため、適宜進められているんです。
まとめ
簡単なようで意外と難しい水害対策ですが、実はこういった様々な取り組みを複合的に行って、災害のリスクを減らしているんですね。
機会があれば自身のお住まいの地域でどういった対策を行っているのか、調べてみるといいでしょう。
